参考：産経ニュース

ボートレース下関の売り上げが回復

ボートレース下関（山口県下関市）の売り上げが復活した。平成２９年度は過去最高の６７５億円で、低迷時の５倍にもなった。インターネット購入の拡大に加え、独自の「ナイターレース」開催が貢献した。市の一般会計への繰り入れも増え、財政難にあえぐ下関市にとって、貴重な財源になっている。　（大森貴弘）

競艇は公営ギャンブルなので、収入の余剰分は運営している市の財政に賄われる。

そもそも、競艇自体が始まった理由が、地方自治体の戦後復興のための財源確保のためなのだ。

1952年の大村競艇場のレースが初レースとなった。

競艇場の運営が厳しくなると、市の財政を圧迫することになる。

赤字が続くと、市の財政から赤字補填の必要も出てくる。

下関競艇場は山口県の下関市が所有している競艇場だ。

趣味の多様化や競艇好きの高齢化のために全国の競艇場は運営難になったのだが、下関競艇場もその例外ではなかった。

しかし、下関競艇場は昨年（平成29年度）過去最高の675億円の売り上げをたたき出した。

スマホの普及によりインターネット投票が一般的になってきたことや、平成29年4月に作られたナイター設備による影響だ。

競艇の売り上げが上がることは、俺のような競艇好きにとっては朗報だ。

経営難で競艇場が閉鎖、なんてことになったら、夜も眠れなくなってしまいそうだ。

今後も競艇が流行り続けてくれることを祈るとともに、俺も売り上げに貢献しようと思う。

スマホで利用できるテレボート

　下関の売上高も２００億円を回復し、市への繰り入れが数億円規模でできるようになった。現在は、売り上げの半分をネット購入が占める。担当者は「ネット投票は、客層を全国に広げた意義も大きい」と語る。

テレボートは平成13年度からスタートしたインターネットで舟券が購入できるサービスだ。

最近ではスマホの普及でテレボートからの売り上げが急激に伸びてきている。

インターネットを経由することで、全国の競艇場の舟券を自宅に居ながらにして購入することができる。

今までは、競艇場に行ったとしても、その競艇場の舟券しか購入できなかったことを考えると、大きな進歩と言えるだろう。

下関市の売り上げも半分はテレボートからの収入となったようだ。

ナイター設備を新設

　２８年度に照明を整備し、翌２９年４月、ナイターレースを始めた。

ナイター設備を持つ競艇場は、住之江（大阪市）など全国６カ所しかない。日没後のレースとあって、仕事を終えた会社員らの購入が増加したという。

下関競艇場は、他の競艇場よりも高い位置にLED照明を使うことで『一番明るいナイター場』となった。

夜遅くまでレースをやっているので、仕事終わりの人も競艇に行くことができるようになる。

ナイターレースも競艇場の売り上げにかなり貢献しているのだ。